第10章 ヨーロッパ主権国家体制の展開
1 重商主義と啓蒙専制主義
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1.「17世紀の危機」の時代のヨーロッパ諸国 = 主権国家体制の形成
・絶対王政のもとでの経済政策としてa
重商主義 政策が採用された。
意味:b
国家(王権)が経済に介入し、国を富ませるための経済政策。
▲その使途は、b
官僚制 とc
常備軍 の維持にあった。
→ 具体的内容は時期や国によって異なる。
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2.その諸形態
・a
重金主義 :16世紀のスペインにみられ、金銀の獲得をめざす政策。
・b
貿易差額主義 :輸入を抑制し、輸出を促進して、国際収支をよくすることを目指すもの。
→ 16世紀後半から17世紀のイギリス、オランダなどに見られる。
・▲c
産業保護主義 :輸出を促進するため国内産業を国が保護育成すること
→ 17世紀後半から18世紀にかけて、フランス、イギリスなどで採用された。
18世紀後半の産業革命機のイギリスで自由貿易主義が台頭する。
3.重商主義政策の展開 17世紀後半
・フランス ルイ14世時代の財務総監 a
コルベール の経済政策
b
東インド会社 再建・c
特権マニュファクチュア の創設などにみられる。
・イギリス イギリス革命後、商工業者の発言力強まる。
→ 国内産業の保護政策を国家に強く求める。
・重商主義政策のもとでは、自国製品のための国外のd
市場 が必要となる。
→ イギリス・フランスなど有力国はe
植民地 の獲得をめざす。
→ アメリカ大陸・アジアなどで激しく競争する。
→ 18世紀 ヨーロッパは再び成長期となる。その背景に植民地支配があった。

・テューダー朝 エリザベス女王に継嗣が無く断絶。スコットランド王家から王を迎える。
・17世紀のイギリス社会
a
ジェントリ(郷紳) :土着した貴族として名望のある大地主。
→ 地方行政や議会(下院議員に選出された)で発言権を強めていた。
都市部では商工業の発達に伴い、市民層が成長し自由な経済活動を要求する。
農村では旧来の領主層は力を失い、b
独立自営農民(ヨーマン) が成長。
→ 富農の一部は毛織物マニュファクチュアを経営。資本を蓄積していく。
・1603年
ジェームズ1世 b
王権神授説 ※をとなえ、専制政治を展開。
※意味:c
王権は神から授かったものであり人民に拘束されないという思想。
→ d
議会 を無視して新税をとりたて、大商人に独占権を与える。
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・d
国教会 による宗教統制の強化。
→ カルヴァン派=e
ピューリタン ※の不満強まる。
※議会を支持するジェントリ・ヨーマン・商工業者に信者が多かった。
1620年 弾圧を避けたe
ピューリタン が北アメリカへの移住を始まる。
= ピルグリム=ファーザーズ(後述)
▼
B.国王と議会の対立の激化
・a
チャールズ1世 対外戦争の戦費を得るために課税を強行、議会を無視。
←
フィルマー(王に仕えた政治思想家)の説くb
王権神授説 を根拠にする。
・1628年 議会がc
権利の請願 を可決。中心人物 エドワード=コーク
内容 ▲c
議会の承認なしに課税しないこと・国民を法律によらず逮捕しないことなど。
= 国民の歴史的な権利をあげ、国王の専制政治を批判。
→ 国王、これを無視し、翌年議会を解散。1640年まで閉鎖される。
▼
・1639年 c
スコットランド の内乱 新教徒の▲d
長老派(プレスビテリアン) が
国王の国教会強制に反発し反乱を起こす。
・1640年 国王が戦費調達のため召集したが、課税に反対したのですぐ解散=a
短期議会 。
同 年 再度議会を召集。議会は再び国王を激しく非難し、対立深まる
=1653年まで解散されずに続いたので、b
長期議会 という。
▲1941年 議会、国王の国教会強要に対し
大抗議文を出し、その宗教政策を批判。
= 背景
宗教各派の対立 国王は国教会を強制し、カトリック・ピューリタン・長老派を弾圧。
▼
・1642年 a
議会派 とb
王党派 の内乱始まる。
・a
議会派 =ピューリタンを中心とした勢力。主としてイングランド東南部に多い。
→ 二派に分裂
c
独立派 :国王との戦いを徹底しようとする。また、教会の独立を主張した。
→ ジェントリ・独立自営農・民新興商人に多い。
d
長老派 :王権に妥協的で立憲王政と長老による教会運営(
長老主義)を主張した。
→ 大商人・保守的ジェントリに多い。
・b
王党派 =聖職者・特権的大商人・貴族・大地主などの国教会信徒。北西部に多い。
→ 当初は
ヨークを拠点とした王党派がロンドンを拠点とした議会派より優勢であった。
▼
・独立派の指導者。ジェントリ出身。熱心なピューリタン。
a
鉄騎隊 (Ironsides)を創設
= ジェントリ・ヨーマンを中心とし、ピューリタン信仰によって結束した軍隊。
さらに、▲b
新型軍 (New Model Army)を編成。
・1645年 ▲c
ネースビーの戦い 新型軍が活躍して、王党派軍を破る。
→ クロムウェル、議会からd
長老派 を追放。
1647年 国王d
チャールズ1世 、捕らえられる。
▼
・1649年 国王a
チャールズ1世 を処刑。
= 絶対王政が倒され、b
共和政 が成立。議会は一院制となる。
→ 1660年までの約10年、イギリスは▲c
コモンウェルス と言われる。
= イギリス史上、唯一の王のいない時期。
▼
・中産階級を保護(王党派の土地を没収し地主に与える)、貧農や労働者の要求は抑える。
→ 土地の均分、普通選挙を要求するa
水平派 を厳しく弾圧。
・1649年 b
アイルランド とc
スコットランド を征服
→ 王党派の拠点であるとして征服した。
特にb
アイルランド では、大規模な土地の没収を強行し、植民地化を進めた。
・d
重商主義 政策の推進
1651年 e
航海法 制定(〜1849年)
内容:f
本国および植民地の輸入品は、イギリスか産出国の船のみで輸送すること。
→ 中継貿易に依存するg
オランダ に打撃を与える。
1655年 カリブ海のスペイン領h
ジャマイカ を占領し、殖民地とする。
▼
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・1652年〜54年(第1次) イギリス海軍がオランダ海軍を破り、制海権を獲得。
・以下はクロムウェル死後の、王政復古期に戦われた。
1664年 イギリスがアメリカ新大陸のオランダ植民地ニューアムステルダムを占領し、
a
ニューヨーク と改称する。(後出)
1665年〜67(第2次)
1672年〜74(第3次) → アメリカ新大陸のオランダ領のほとんどはイギリスに奪われる。
・結果:b
イギリスの優勢のうちに終わり、その大西洋上の海上覇権が確立することとなった。
→ イギリスは三角貿易などによる利益を蓄積し、18世紀の産業革命の基盤を作った。
▲ただし、東南アジアでは1623年のアンボイナ事件でオランダの覇権が確立し、イギリスは
インド支配に向かうこととなる。
▼
※イギリス革命の意義:
特権商人の独占権を廃止するなど、市民層の要求を実現しa
資本主義経済の成立 の素地ができる。
→b
市民革命 としての一面がある。アメリカ独立革命、フランス革命を経てc
市民社会 を実現。
▲イギリス革命は、結局王政復古し、共和制は実現せず、十分な人権を保障する憲法の制定もなかった
ので、市民革命には該当しないという見方もある。

1.17世紀後半 イギリス議会政治の確立
・1653年 a
護国卿 に就任、長期議会を解散させる。
→厳格なb
軍事的独裁体制 をしく。 → 国民の不満強まる。
1658年 死去、その子リチャードが嗣ぐが、8ヶ月で辞職。
▼
・1660年 a
チャールズ2世 が即位。(先王の子。スチュアート朝の復活。)
← 議会派の中の長老派が王党派と妥協し、議会の尊重を条件に王政復古を認める。
・国王、再びピューリタン弾圧を強化しカトリックを擁護したのに対し、議会が反発。
・議会による王権制限のための立法
1673年 b
審査法 :官吏を国教会信者に限定しc
非国教徒 が公職に就くことを禁止。
1679年 c
人身保護法 :法によらぬ逮捕・裁判を禁止し市民的自由を保障。
→ 議会が立法府として活性化する。
▼
・1670年代末 議会内に二つの派が生まれる。
a
トーリ党 :国王の権威を重んじ、王権と国教会を支持。
→ 貴族・ジェントリーを中心として、b
国教徒と地主階級 に多い。
c
ホイッグ党 :議会の権利を重んじ、王権の制限を主張。
→ 同じく貴族・ジェントリーが中心だが、d
非国教徒と商工業者 に多い。
▼
・次の国王 a
ジェームズ2世 、カトリックと絶対王政の復活を図る。
・1688年 議会のトーリ、ホイッグ両党が共同し、国王追放を議決。
オランダ総督b
ウィレム3世 を迎える。=国王の長女c
メアリ (新教徒)の夫。
→ 国王は抗戦をあきらめ、フランスに亡命。
・1689年 議会、d
権利の宣言 Declaration of Rights を決議。
→ 二人が承認してe
ウィリアム3世 とf
メアリ2世 として即位、共同統治となる。
同 年12月 議会、「権利の宣言」を成文化しg
権利の章典 ※ Bill of Rightsを公布。
※内容:h
国民の生命・財産の保護、王権に対する議会の優位などを明文化した。
意義:議会主権にもとづくi
立憲王政 が確立。現在も憲法的根拠とされている。
・この革命は、戦闘も流血もなく、権力の交替が行われたので、D
名誉革命 と言われる。
また、1642〜49年と1988の二度の革命をあわせてj
イギリス革命 という。
▼
2.18世紀 イギリス政党政治の展開
・17世紀末〜18世紀初め ウィリアム3世の時代、次第に、
a
議会の多数をしめる政党が内閣を組織する 形態が徐々に定着。
・b
参政権 :地主(ジェントリや貴族)など財産を持つものに限られていた。
→ 国民の数パーセントにすぎず、民主政治とは言えなかった。
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▼
・1714年 アン女王の死去により、ステュアート朝が断絶、議会の立法により
ドイツのハノーヴァー選帝侯をむかえ、a
ジョージ1世 即位
= b
ハノーヴァー朝 (現ウィンザー朝)成立。
→ 新国王は英語をほとんど話せず、政務を大臣に任せる =c
内閣 制度の確立。
・1721年 ホイッグ党のd
ウォルポール が首相となる。〜42年(初代首相)
B
責任内閣制 =e
内閣は国王ではなく、議会に対して責任を負う という制度。
→ イギリス立憲王政の原則=”▲f
国王は君臨すれども統治せず ”という。
▼
※産業革命期(18世紀後半)以降、選挙権の拡大要求強まる。

・1661年 宰相マザランが死去、親政を始める。絶対王政の典型。
a
「朕は国家なり」 と自ら述べ、b
太陽王 と言われる。
c
王権神授説 を説いたd
ボシュエ を重用した。
・内政
財務総監 e
コルベール を登用(前出)
→ 重商主義政策を展開。東インド会社再建。
d
ヴェルサイユ宮殿 を建設。

→ フランス絶対王政の全盛期を出現。
治安・交通・衛生などに積極的に取り組む。
・内政の限界
貴族や都市自治体など特権団体が大きな力を持ち、中央集権化は進まず。
▼
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・17世紀後半 a
ルイ14世 は軍隊を強化し、周辺諸国に対する侵略戦争を展開。
b
南ネーデルラント継承戦争 1667〜68 スペイン領ネーデルラントの継承権を主張して出兵。
c
オランダ戦争 1672〜78 南ネーデルラント継承戦争の際のオランダの妨害に対する報復。
d
ファルツ戦争 1688〜97 ドイツのファルツ選帝侯領継承権を主張して出兵。
→ いずれも大きな成果は無く、多額の戦費は税金でまかなわれたので、民衆の負担は増大した。。
▼
・1685年 絶対王政の強化をめざし、a
ナントの勅令 を廃止する。
→ フランスにおける新教徒(a
ユグノー )の信仰が認められなくなる。
影響:b
ユグノーの商工業者が多数亡命したため、国内の産業発展が阻害された。
▼
・1701年 スペイン=ハプスブルク家の断絶に乗じ、孫のa
フェリペ5世 を
スペイン王位につける。(ルイ14世の后がスペイン王女だった)
→ b
オーストリア (ハプスブルク家)が反発、イギリス・オランダと連合して戦う。
→ 新大陸でのc
イギリス との植民地戦争▲d
アン女王戦争 が同時に起きる。
・1713年 e
ユトレヒト条約 ブルボン家のスペイン王位継承認められる。
ただし フランスとスペインの合併は永久に禁止される。
イギリスは海外領土獲得(後述)
1714年 ▲
ラシュタット条約 オーストリア=ハプスブルク家のベルギー領有を認める。
▼
1715年 f
ルイ15世 即位 財政悪化 → フランス革命の勃発につながる。

1.プロイセン
▼
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▼
▼
・プロイセンのa
フリードリヒ2世 (大王)はb
「君主は国家第一の僕」 と称し
フランスの啓蒙思想家c
ヴォルテール を招く。
・d
啓蒙専制君主 として、上からの改革を進める。
= 信教の自由の承認、産業の育成、司法改革など国民の福祉向上を目的として掲げる。
特徴:e
市民層の成長が十分でないため、君主が「上からの改革」を主導した。
基盤:グーツヘルシャフトで農民をg
農奴 的に使役するf
ユンカー 階層。
→ 彼らが軍隊・官僚機構の支配的地位を占める体制であった。
▼
2.オーストリア
▼
B
ヨーゼフ2世 1765〜90 前王の子。母の政策を継承しプロイセンに対抗。
・啓蒙専制君主としてa
啓蒙専制主義 政策を実施。
= 宗教寛容政策、農奴解放、教育・医療の充実など、上からの近代化をはかる。
→ 中央集権を図ろうとしたが、貴族層や地域社会の抵抗で失敗。
・オーストリア=▲b
複合民族国家 の状況。
c
ハプスブルク 家の領土のd
チェック人 (ベーメン王国)、
e
マジャール人 (ハンガリー王国)、北イタリア地方、さらにベルギーなどで
皇帝の画一的改革に対する反発が起こり、自治要求が強まる。
▼

▼
・自ら西欧諸国を視察し、a
西欧化政策 を押し進めた。
・領土拡張
東方:シベリア経営を推進 → 中国(清王朝)との国境紛争起こる。
1689年 b
ネルチンスク条約 清(c
康煕帝 )と国境を定める。
デンマーク人▲d
ベーリング にカムチャツカ探検を命じる。
▲1728年 アメリカ大陸との間の海峡に到達。1741年
アラスカを領有。
南方:e
オスマン帝国 を圧迫して、アゾフ海に進出。
Text p.211
北方:バルト海進出をめざし、f
スウェーデン (g
カール12世 )と対立。
1700年 h
北方戦争 に突入。 〜21年
→ ロシアがポーランド、デンマークと結びスウェーデンを破る。
1721年
ニスタットの和約で講和。
→ ロシアがi
バルト海 の覇権獲得。東方の大国としての地歩を固める。
・1703年 j
ペテルブルク (後にレニングラードに改称、現在旧称に戻る)建設。
→ 1712年より 首都とされる。(ロシアの西欧化進む。)
▼
・領土拡張政策を継承
南方:1783年 a
クリミア半島 の
クリム=ハン国を征服。 オスマン帝国を圧迫。
東方:シベリア進出を進め、オホーツク海に進出。
1792年 b
ラクスマン を日本に派遣。▲日本人漂流民
大黒屋光太夫を伴う。
→ 江戸幕府、交渉拒否。
西方:1772〜95年 c
ポーランド分割 に加わり、領土を拡大。
・初期にはd
啓蒙専制君主 として上からの改革をはかる。ヴォルテール、ディドロとも交遊。
→ 1773〜75年 e
プガチョフの農民反乱 が起こる。
→ 貴族と妥協し、f
農奴制 を強化するなど、改革は後退する。
▼

・a
ポーランド の状況
16世紀後半 b
ヤゲウォ朝 が断絶、c
選挙王制 のもとで貴族の抗争続く。
→ 隣接する大国、プロイセン、オーストリア、ロシアの介入を招く。
→ それら強国によるd
ポーランド分割 によって、国家消滅。
▼
・a
フランス革命 が起こり、西欧諸国の関心がポーランドから離れる。
その間に、ロシア・プロイセン両国が分割を強行。
→ b
コシューシコ ら義勇兵を率いて戦うも、ロシア軍に敗れる。
▼
・プロイセン・オーストリア・ロシア三国がポーランドの残りの国土の分割。
→ a
ポーランド滅亡 。
▼
・ポーランドは、以後1世紀以上にわたり、外国支配のもとにおかれる。
→ 123年後の第1次世界大戦後の1918年にに独立を回復。

まとめ:18世紀の絶対主義諸国の抗争と領土拡張
・要因:ロシアのa
ピョートル大帝 、バルト海進出をめざす。
・対立:b
ロシア・ポーランド・デンマーク と スウェーデン
・結果:
ニスタットの和約で講和。ロシア側が勝利し、東方の大国に成長。
▼
・要因:フランスのa
ルイ14世 の領土拡大策。スペイン=ハプスブルク家の王位断絶に介入。
・対立:b
フランス と オーストリア・イギリス・オランダ・プロイセン
・関連:新大陸でのイギリス・フランスの植民地戦争(c
アン女王戦争 )が同時に起きる。
・結果:フランスの劣勢で終わる。1713年 d
ユトレヒト条約 締結。
→ ブルボン家のスペイン王位継承認められたが、イギリスは領土を拡大。
▼
・要因:プロイセンのa
フリードリヒ2世 がオーストリアのb
マリア=テレジア の帝位継承に
異議を申し立てて出兵。オーストリア領シュレジェンを占領。
・対立:c
プロイセン・フランス・バイエルン公国 対 オーストリア・イギリス
・関連:新大陸でのイギリス・フランスの植民地戦争(d
ジョージ王戦争 )が同時に起きる。
インドでは同じく
カーナティック戦争が戦われる(七年戦争の時まで継続)。
・結果:プロイセン側の勝利、
アーヘンの和約でシュレジェンを領有。
▼
・オーストリアのa
マリア=テレジア が、フランス(ブルボン朝)と同盟関係を結ぶ。
従来のヨーロッパ国際関係の基軸であった、ハプスブルク家とフランス王家の対立が解消され、
国際関係が逆転。オーストリアはロシアとも接近し、プロイセンの孤立をはかる。
・新たな対立関係 b
オーストリア・フランス・ロシア 対 プロイセン・イギリス
▼
・要因:外交革命で孤立したプロイセンのa
フリードリヒ2世 が起死回生のため起こす。
フランスと植民地で対立しているイギリスは今回はプロイセンを支援。
・対立:b
オーストリア・フランス・ロシア 対 プロイセン・イギリス
・関連:並行してフランス・スペインとイギリスが植民地で戦争。
北米大陸でc
フレンチ=インディアン戦争 、インドでd
プラッシーの戦い
七年戦争は世界各地で2陣営が戦った、いわば世界戦争だった。
・結果:ヨーロッパではプロイセンの勝利。植民地ではイギリスの勝利。
ヨーロッパでは
フベルトゥスベルク条約、植民地戦争ではe
パリ条約 が締結される。
▼
・a プロイセン・オーストリア・ロシア の三国による分割
→ ポーランド国家消滅する。
▼
・18世紀のイギリス・フランスの抗争は、それぞれ国家財政を圧迫し、イギリスでは
植民地アメリカへの課税を強めた結果としてアメリカ独立革命が起こり、フランスでは
ブルボン朝の課税政策に対する貴族の反発からフランス革命が勃発することとなる。
